妙義カントリークラブ – ゴルフ会員権の相場と売買なら日経ゴルフ

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妙義カントリークラブ (みょうぎかんとりーくらぶ)

  • 会員権相場
    売り相場 会員種別 買い相場
    相談 正会員 相談
    相談 週日会員 相談
    相談 平日会員 相談
    名義書換情報
    会員種別 正会員 週日会員 平日会員
    名義書換料 22万円 13.2万円 11万円
    入会預託金
    年会費 38,500円 29,700円 22,000円
    備考
    所在地
    ゴルフ場
    • 群馬県富岡市妙義町菅原2678
      TEL:0274-73-3801
    • 地図を見る
    事務所 東京都品川区東品川4-12-4 品川シーサイドパークタワー
    TEL:03-6688-1605
    予約先 TEL:
    アクセス
    自動車 上信越自動車道・松井田妙義IC8km
    電車 長野新幹線・安中榛名駅下車,JR信越本線・松井田駅下車
    クラブバス 安中榛名駅、松井田駅から運行(全日予約制)
    各種情報
    経営会社 アコーディア・ゴルフ・アセット合同会社
    経営母体 (株)アコーディア・ゴルフ
    開場年度 昭和61年
    加盟団体 JGA・KGA・NGK
    最新名簿 平成 5年
    会員数 2378名
    ホール数 18H
    パー数 P72
    全長 6981ヤード
    コースレート 72
    設計者 吉崎 満雄
    立地 戦略的
    定休日 無休
    練習場 200Y 9打席
    宿泊施設 妙義グリーンホテル(直営)
    宿泊先TEL 0274-73-4111
    旧コース名称 妙義スプリングスCC
    入会について
    入会条件
    • ・女性入会・・・可
    • ・外国籍入会・・・可
    • ・在籍1年以上の会員1名(実印捺印)の推薦保証人が必要 ※いない場合は支配人(理事)面接にて対応
    • ・法人⇔個人
    • *再入会・・・退会後5年間は再入会不可
    入会手続
    • 1.書類一式を会員課に書留郵送
    • 2.入会資格審査
    • 3.面接
    • 4.入会承認後、名義書換手続を実施(名義書換料・年会費など請求)
    • 5.入金確認後、会員としてプレー可。会員登録、会員証発行(若干の時間要す)

    理事会情報
    入会審査・・・随時
    入会に必要な書類
    • ・住民票(3ヶ月以内 法人の場合不要)
    • ・商業登記簿謄本(3ヵ月以内 法人のみ)
    • ・写真2枚(4cm×3cm 法人入会の場合は登録記名者のもの)
    •  

    妙義カントリークラブの時価評価
  • 2/29~3/28 正会員(男女共通)
    売り最高値  --
    売り最安値  --
    買い最高値  --
    買い最安値  --
    2/29
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    2/29~3/28 平日会員(土付)
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    2/29
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    2/29~3/28 週日会員(土無)
    売り最高値  --
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    2/29
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    妙義カントリークラブ 1年グラフ 正会員の価格

    妙義カントリークラブ 10年グラフ 正会員の価格

    妙義カントリークラブの時価評価
  • 2019.08.28
    アコーディア・ゴルフの消費税法改正に伴う名義書換料について

    株式会社アコーディア・ゴルフは、消費税法の改正により、名義書換料の請求額(税込)を改定する。

    ①名義書換料の請求金額について
    令和元年10月1日の入会分より、消費税を10%に改定する。
    なお、9月分(税率8%)として入会を受け付ける期日としては、書類到着後の資格審査・反社等の確認、その後の請求書発送手続に10営業日前後の日数を要するため、9月19日(木)同社会員課到着分までとする。
    ●郵便・宅配便等による受取日が9月19日(木)までの到着
     ⇒税率8%にて請求書を発行
    ●郵便・宅配便等による受取日が9月20日(金)以降の到着
     ⇒10月1日以降に税率10%の請求書を発行

    2017.02.06
    アコーディア・ゴルフ 上場廃止

    株式会社MBKP Resortによる公開買い付けが成立した株式会社アコーディア・ゴルフは、1月25日付けでMBKP側が応募株式を取得、株式の併合と単元株式の廃止、保有する自己株式の消却、MBKPからの金銭借り入れ契約を発表した。

    今後、アコーディア株は2月28日から整理銘柄指定となり、3月23日に上場廃止となる。

    MBKPからの金銭借り入れは額は626億円で、平成36年1月24日一括返済となっているが、合併する予定だとして合併後は金銭消費賃借契約は消滅するとしている。

    2016.11.30
    MBK、アコーディアを買収

    株式会社MBKP Resortは、株式会社アコーディア・ゴルフの株式等を公開買い付け(TOB)により取得し、買収すると11月29日に発表した。

    アコーディア・ゴルフもこのTOBに賛同を表明し、レノなど上位株主も賛同している。

    MBKP Resortは最終的にアコーディア・ゴルフ株式の全株取得を目指しており、アコーディア・ゴルフ株式は上場廃止となる前提とし、平成29年3月期の株主配当を行わない、株主優待制度の廃止を発表している。

    MBKP Resortは、プライベート・エクイティファンドであるMBKパートナーズのグループ。
    今後アコーディア・ゴルフを非上場化し、再度上場して経営課題の克服など企業価値を向上するとの考えから昨年5月よりアコーディア側と協議していたという。

    MBKP Resortによる買収報道が今年7月に流れ、8月末に買収断念の報道もあったが資金調達の目途が立ち今回の公開買い付けとなった。

    2006.11.01
    妙義CC(群馬県)  名義書換料を改定

    妙義カントリークラブは平成18年11月1日より平成19年3月31日まで名義書換料を改定する。
    改正前 [正会員] 21万 → 改正後 [正会員] 10.5万
    改正前 [平日会員] 10.5万 → 改正後 [平日会員] 5.25万
    改正前 [週日会員] 12.6万 → 改正後 [週日会員] 6.3万

    2006.01.10
    妙義CC(群馬県)  年会費を改定

    妙義カントリークラブは平成18年1月1日より年会費を改定する。
    改正前 [正会員]  3万 → 改正後 [正会員]  3.5万
    改正前 [週日会員] 2.2万 → 改正後 [週日会員] 2.7万
    改正前 [平日会員] 1.5万 → 改正後 [平日会員] 2万

    2005.11.01
    妙義CC(群馬県)  名義書換料を改定

    妙義カントリークラブは名変促進キャンペーンのため、平成17年11月1日から平成18年3月31日まで名義書換料を改定する。
    改正前 [正会員] 21万 → 改正後 [正会員] 10.5万
    改正前 [平日会員] 10.5万 → 改正後 [平日会員] 5.25万
    改正前 [週日会員] 12.6万 → 改正後 [週日会員] 6.3万

    2004.08.09
    妙義CC(群馬県) 民事再生手続廃止を決定

    東京地裁は平成16年7月19日付で平成15年8月に民事再生法を申請した緑営グループ9社の内の5社に対して民事再生手続きの廃止決定を下した。今回の廃止決定で、5社は破産手続きに移行する。
    5社の経営する計5コースの会員のプレー権は保証される見通し。
    廃止決定を受けた5社は、
    1:東京リゾート(株)・・・阿蘇やまなみRホテル&GC(熊本)・佐渡GC(新潟)・鹿北GC(熊本) 負債額391億円
    2:猪苗代高原リゾート(株)・・・猪苗代GC(福島) 負債額85億円
    3:(株)蘇水峡開発・・・岐阜SCC(岐阜) 負債額117億円
    4:九州リゾート(株)・・ゴルフ場運営会社 負債額1億円
    5:中越観光開発(株)・・ゴルフ場運営会社 負債額4億円
    5社計では負債額598億円。
    緑営開発(株)を中核とした緑営グループ9社は、ゴールドマン・サックス(GS)グループ入り直後の昨年8月4日に再生法を申請、今回廃止決定となったのは、その内5社。緑営開発(株)と東京湾観光(株)は、今年4月に再生計画案が成立しているが、緑営建設(株)と緑営観光サービス(株)はすでに破産になっている。

    2004.07.01
    妙義CC(群馬県)  コース名を変更

    平成19年7月17日よりコース名が変更となる。
    旧コース名:妙義スプリングスカントリー倶楽部
    新コース名:妙義カントリークラブ

    2004.05.27
    妙義CC(群馬県)

    緑営グループ2社(緑営開発(株)[9コース経営]と東京湾観光(株)[5コース経営])は平成16年4月28日に東京地裁から民事再生計画案の認可決定を受けた。

    2003.09.30
    妙義CC(群馬県) 民事再生手続開始を申請

    緑営グループの中核会社・緑営開発株式会社と東京湾観光株式会社、東京リゾート株式会社など他6社は、平成15年8月4日東京地裁に民事再生法の適用を申請、同地裁は同日保全命令を下した。

  • 2010年12月27日

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